【 意趣返し その３ 】

【　意趣返し　その３　】

 

韓国は、日本への嫌がらせのために、慰安婦の少女像を世界中にばらまいています。北朝鮮は昔から金日成や金正日の巨大な銅像で知られる銅像大国ですが、韓国もまた銅像が好きなようです。日本の在外公館の前に置くのは、大使館や領事館を侮辱してはいけないというウィーン条約に明らかに違反していますが、韓国人にとっては国際条約より、自分たちの感情が優先します。もっと言えば、怒りと恨みに基づく行動が最優先となります。

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警察当局は「民間が置いた設備を公権力は動かせない」などと、これ以上の詭弁はないくらいの詭弁を弄して、撤去をサボタージュします。

それなら、私たちもやりましょう。

「どうぞ、日本国内にも少女像をたくさん建てて下さい」とお願いしましょう。東京にある韓国大使館の前にも少女像を建ててもらうのです。アメリカなど、他の国の公的施設の前にも建ててもらいましょう。

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そして、その横に今度は日本人が銅像を建てるのです。

ニンマリと笑ってお札の数を数える父親の像です。　父親の姿は（白丁）パクチョンが着る韓国の民族衣装に帽子です。そしてその父親の横に長煙管で煙草を吸ってずるがしこく笑う、同じく韓国衣装の女衒の銅像も建てるのです。

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もし韓国人が抗議してきたら、こう言ってやりましょう。「私有物なので、我々公権力は撤去できないのですよ。それにこれはウィーン条約にも違反していませんしね。それより早く、財団に拠出した10億円を返してくださいよ。韓国の少女像を撤去しないのならね」　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

【 意趣返し その２ 】

【　意趣返し　その２　】

 

次はモノです。

日本から輸出を制限して、韓国経済に大打撃を与えることができる物質は実にたくさんあります。最初はフッ酸です。フッ酸は半導体の製造に欠かせません。私の専門分野で言えば、ステンレスやチタンの製造にも欠かせない重要戦略物資です。しかし一方で、フッ酸はガラスをも溶かす特殊な酸でしかも猛毒です。タンクローリーから少し漏れただけで、運転手が死亡するといった悲惨な事故が時々発生します。

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そして、そのフッ酸の供給を韓国はほとんど日本に頼っています。日本が供給をストップするだけで、韓国経済を支えるサムスンの半導体は生産できなくなります。

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しかし、その作戦がうまくいく保証はありません。フッ酸は蛍石から製造しますが、その蛍石は中国で取れます。日本もまたフッ酸を中国に頼っているのです。だから日本からの供給を絶たれた場合、韓国は中国からの輸入に切り替えるでしょう。

猛毒の危険物質であるフッ酸の場合、流通経路を変えるだけでも大変ですが、中国からの輸入に切り替えるのは単に時間だけの問題です。

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それ以外にも、半導体製造に用いる露光装置、材料となるシリコンウェハー、研磨装置や切断に用いる糸鋸などを韓国は日本に頼っており、その供給を絶たれると、DRAMの製造ができなくなり、サムスンの経営は悪化し、もっぱら財閥の稼ぎに頼っている韓国経済は破綻します。しかしその場合、日本の産業も相当の返り血を浴びます。

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次に韓国への輸出禁止で効果があるのは軽油です。不思議なことに、日本は韓国からガソリンを輸入し、一方で軽油を輸出しています（どちらも少量ですが）。これは韓国の製油所の事情によるものだそうですが、日本から軽油の輸出をストップすれば、韓国はその分を他国から輸入せざるを得ませんが、すぐには無理でしょう。スポットのかなり高い軽油を買わざるを得ません。そうなると、冷え込みつつある韓国の景気をさらに冷やします。

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しかし原油や石油製品の禁輸は最後の手段です。かなり追い詰められた時の手段です。みだりに使うべきではありません。実際、米国からの石油輸出がストップしたため、やむを得ず、南方の油田を求め、太平洋で戦争を始めた国が過去にあります。

そして、韓国の産業を支える戦略物資を抑えた場合、日本経済への跳ね返りも大きいのです。さらに言えば、輸出制限という作戦は韓国の人々の日本への恨みをますます増大させることになり慎重にならざるを得ません。

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私がロンドンにいた1990年代、英国がアイルランドに謝罪するということがありました。一体何のことかと言えば、150年も前、アイルランドで大飢饉が発生した時に英国が助けなかったことを謝ったのです。　アイルランド人の主食であるジャガイモのエキ病が大流行して収穫できなくなり、多くの餓死者がでました。飢えを逃れて新大陸（つまりアメリカ）に移住した人も多いのですが、残った人は飢餓に苦しました。その時、隣国の英国は冷淡で食糧援助に消極的でした。それが今でも遺恨となって、両国の関係をギクシャクとしたものにしています。物資の供給停止は長期にわたる恨みの元になります。

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日本が戦略物資の供給をストップしても、それで韓国が自国の非を認めたり、天皇陛下への謝罪要求が非礼で行き過ぎだったと反省する訳はなく、逆に日本憎しの思いが募るばかりです。小人（しょうじん）とは自らを省みず、ひたすら逆恨みする存在なのです。モノの制限は難しいかも知れません。

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では、その次に考えるのは、カネです。

誰もが考えるのは、「もう二度と韓国との通貨スワップはしないぞ！」ということです。

ご承知の通り、韓国の外貨準備高は多くありません。　昨年夏の時点で日本の１／３程度ですが、実はその多くがすぐに現金化できない有価証券なので、対外債務の支払いなどには使えません。一方で対外債務は巨額です。もし支払いが滞れば、通貨ウォンは信用を無くして下落し、加工貿易のもとになる原材料や部品が買えなくなり、経済は破綻します。

日本では輸出産業を守るために、意図的に円安に誘導したりしますが、韓国では自国通貨が信用を無くし、ウォンが暴落することこそが悪夢なのです。

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日本は、外貨の乏しい韓国とスラップ協定を結んで何度か韓国を助けてきましたが、韓国はそれに恩義を感じていません。スワップ協定は相互的なもので、我々が日本を助けた場合もある・・などと荒唐無稽なことをのたまい、挙句に、日本が頼み込んできたからスワップをしてやった・・などと言ったりします。

ここはスワップの申し込みがあっても拒否し、誰が誰を助けてやっているのかを明確にすべきでしょう。

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失礼ながら、文政権にまともな経済政策を考える人はいないのかも知れません。もしいれば、後先無しに最低賃金の猛烈な引き上げをしたり、愚かな財閥潰しの政策を出したりしないでしょうから。やがて韓国で再び信用危機が起こり、債務不履行となる可能性があります。

その時、スワップ協定の重要性を知り、日本に甘えてくる可能性が大です。

このスワップ協定拒否の制裁はその時まで取っておくべきです。

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それ以外にも、ワールドカップ日韓共催の時に、日本から貸したお金の返済を求めるとか、いろいろ督促すべきお金はあります。しかし韓国は返済する気は無いでしょう。慰安婦財団のために日本が拠出した10億円以外は・・・。

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ではどうすべきか？　ヒト・モノ・カネの制限は確かに有効ですが、かえって韓国の恨みを買ったり、日本側にも負担がでるなど、副作用も大きいのです。

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そこで私が考えるのは韓国の作戦を逆手に取ることです。

以下、次号

【 意趣返し その１ 】

【　意趣返し　その１　】

 

韓国の反日活動が止まりません。2国間で揉め事があった場合、普通は政府当局が、過激に走らないようブレーキをかけたり、火消しに走るものですが、韓国政府は、反日活動を鎮めるどころか煽る一方です。徴用工問題にしてもいわゆる慰安婦問題にしても、大統領自身が確信犯として扇動している状況ではとてもブレーキはかかりません。

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相手国（つまり日本）は冷静に見過ごすのが大人の対応と言えますが、個々の民間企業の資産が差し押さえを受ける事態となっては静観できません。日本から外圧をかけて反日活動にブレーキをかける必要がありますが、あまり気持ちのいい仕事ではありません。

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やられたらやり返す仕返し、或いは報復という概念は、しばしば幼稚な対応とされ、紳士たるべき先進国の外交ではありません。しかしここまで来ると、もはややむをえません。

では韓国に対してどういう制裁を行うべきか？

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仕返しの手段を考える時、人々はしばしば暗い情念にかられます。制裁や復讐の手段を考えるとき、密かに喜びを覚える時すらあります。私は喜びを感じることはありませんが、韓国政府に対してどういう制裁が可能で適当かを考える意味はありそうです。

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国と国の境を無くし仲良くなる場合、ヒト、モノ、カネの移動を自由化し垣根を無くすのが普通です。ヨーロッパでEUが存在感を強めた1990年代、マーストリヒト条約やシェンゲン協定を通じて、EU域内のヒト、モノ、カネの移動を自由化していきました。逆に、今脱退する英国はその垣根を再び構築するその手続きに悩んでいます。日本と韓国も関係が冷却化し、日本から制裁を加えるとなると、ヒト、モノ、カネの往来に制限をかけることになります。

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日本のマスコミも政治家も、ヒト、モノ、カネのそれぞれで規制をかけることを考えています。

まず、ヒトの往来について考えてみます。

政府が考えるのは、マルチビザや短期滞在型ビザの発給の厳格化・制限です。あるいは日本からの渡航自粛です。これはすぐに実行でき効果てきめんです。

しかし、問題も多くあります。韓国人の多くは、必ずしも反日ではありません。反日なのは、韓国政府と一部の過激思想の持主だけで、彼らが蛇蝎の如く日本を嫌い憎んでいるだけです。敢えて日本に来ようという人は必ずしも反日ではなく、彼らを苦しめてどうするのか？ということになります。人の往来に制限をかけることは必ずしも得策ではありません。

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もうひとつの対策は日本で不法就労する韓国人の炙り出しと強制送還です。これは現在の法律を厳格に適用するだけで実行できます。

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紳士淑女の読者諸兄はご存知ないでしょうが、日本の風俗産業（つまり売春業界）で働く女性の相当数は韓国人です。これには理由があります。以前韓国で売春が徹底的に取り締まられた際、多くの春をひさぐ女性達は海外に逃れました。一部は米国に行き、一部は日本に来ました。米国の西海岸では、当局が定期的に売春婦狩りをしますが、捕まる女性の多くは韓国人です。

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日本の場合は・・・どこにいるのか私は知りませんが、風俗産業にたずさわる韓国人を摘発すれば、相当数になるはずです。彼女達の行為は当然違法であり、ビザの種類によらず、強制送還の対象となります。　そして彼女達を摘発することは、いかに韓国人売春婦が多いかを世界に知らしめる効果があります。即ち、従軍慰安婦なるものの多くが、実は従軍売春婦だったのではないか？と気付かせる効果があります。

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アメリカなどには、今でも、アフリカの奴隷狩りのように、済州島で日本の官憲が両家の子女を一斉に拘束して無理やり慰安婦にしたと信じている人がいます。当時、韓国では売春婦がありふれた存在で、ふんだんに供給されたのなら、どうして堅気の少女を拘束して慰安婦にする必要があるのか？という疑問がわきます。従軍慰安婦は強制された存在ではなかったのではないか？　と聡明な人々に気付いてもらえるかも知れないのです。

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しかし、これにも問題があります。

風俗産業で働く人にも人権があります。彼女達には韓国の家族に仕送りをしている人もいるでしょうし、皆必死に働いて生活しているのに、国と国の仲が悪くなったからといって、彼女達を追い返していいのか？と思います。違法行為とはいえ、彼女達が働いて日本で稼ぐということは、日本の社会に需要があり、役立っているということでもあります。そう考えると、これも上策とは言えません。

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次はモノの行き来をストップする作戦です。これについては次号で。